年代別に見たお金の溜め方・増やし方

貯金

世の中お金が全てではありませんが、一方でお金があれば大体の問題が解決するのは紛れもない事実です。

極端な話、お金がなければ食べるものも買えませんし、病院にだってかかれません。お金は自分の身を守り、あるいは幸せに近づくための便利な道具であり、あるに越したことはないのです。

そして、現代社会では、生きている限りお金の問題から逃げられることはありません。20代でも、40代でも、70代でも、お金の問題から目をそらし続ければ待っているのは貧しい未来だけです。お金と向き合い、お金を味方につけた人から、豊かな人生を歩んでいきます。

しかし、お金は自動的に増えていくことはありません。きちんと考え、行動しなければ、日々の生活でどんどん減っていきます。では、どうすればお金を増やすことができるのでしょうか。

お金はライフサイクルに合わせて貯め、増やす

シニアの夫婦

お金の問題は人生に一生ついてまわりますが、いつでも同じようにお金を貯め、あるいは増やしていくのが正解というわけではありません。20代と60代ではお金の貯め方、増やし方が違うのです。

例えば、60代で残りの人生も少なくなってきていて、なおかつ十分な資産も築いている人が、リスクの高い投機にチャレンジするのは懸命とはいえません。

人生の残り時間と資産の量を考えると、無理する必要はまったくないのですから、安全性の高い金融商品でポートフォリオを固めるのが懸命です。

逆に20代の人はまだまだ人生も残り長いですし、挽回するチャンスはたくさんありますから、ある程度リスクをとっても問題ありません。一度や二度失敗しても、またやり直せばいいのです。

その為、リスクが高い代わりに平均利回りが高い金融資産をポートフォリオに多めに組み込むのが基本的な戦略と言えます。

一方でこの先結婚や育児などお金のかかるライフイベントがたくさんあるため、確実に貯蓄をしておくことも必要になります。

20代前半~中盤の独身者のお金の溜め方・増やし方

コスモス

社会に出た直後の20代の人は、まずはこれから控えているライフイベントに向けてしっかりと貯蓄をしていきましょう。貯蓄がなければいざという時に生活が成り立たなくなってしまうからです。

では、一体貯蓄の目標額はいくらに定めるべきでしょうか。もちろん大いに越したことはありませんが、最低でも、仮に収入源が全て断たれたとしても3ヶ月は生きていける程度のお金は用意しておいたほうがいいでしょう。

例えば、現在月20万円で生活しているのならば、用意しておくべき貯蓄は60万円ということになります。

むろん、これはかなり大雑把な指標です。実家からの援助が期待できる場合はもう少し少なくてもいいですし、逆にそういった援助が期待できなかったり、病気のリスクが高かったりする人はもう少し溜めておいた方が良いでしょう。

投資はある程度の貯蓄ができたから

先程20代は積極的に投資をするべきだと申し上げましたが、それはある程度貯蓄ができて、投資に使えるお金が出てきてからです。生活に必要なお金、あるいは万が一の際に必要なお金を投資に回してはいけません。投資はあくまでも余裕資金で、という投資の大鉄則を忘れてはいけません。

20代から投資を始めることのメリット

投資を20代から始める一番のメリットは、複利効果を得られることです。複利効果とは、前年度の利子に今年度も利子がつくことによって資金が加速度的に増えていく現象のことです。例えば、複利効果がない(元本にしか利息がつかない)投資を年利2%で30年間続けると、30年後には資産は1.6倍になりますが、複利効果がある投資を年利2%で30年間続けると、30年後には資産は約1.81倍になります。

若いうちから投資を始めれば、それだけ複利効果が多く得られます。

また、20代は比較的リスクが取りやすい時期でもあります。30代に入って結婚、子育てというライフサイクルに入ると、どうしても毎月の支出は増えますし、家計は守りに入らざるを得ません。若いうちはリスクを取ってでも、資産を大きく増やすことを優先した方がいいでしょう。

20代のうちは株式を積極的にポートフォリオに組み込むべき

長い期間で見た場合、債券よりも株式のほうが平均利回りは高くなることが過去の統計から明らかになっています。下がtて、長い期間投資ができる20代は、ポートフォリオは株式を中心に構成した方がいいでしょう。もちろん、日本株式と外国株式では値動きの方向が違うので一概には言えませんが、概ね株式の割合が(100-年齢)になるように組むのが基本です。例えば、25歳の場合は株式は100-25=75%、債券が25%、と言った感じです。

保険は医療保険を中心に

20代のうちは病気にかかる可能性が低いので、医療保険にあまりたくさん入る必要はありません。安い掛け捨ての医療保険に入っておき、あとは貯蓄で賄う、と言うかたちにしたほうが効率的です。

貯蓄性のある保険商品は利率が低く、若くてリスクが取りやすい人にはあまりおすすめできません。死亡保障(死亡した時に遺族に保険金が入る保険)は、葬式代を貯蓄でまかないきれなそうなときは入ってもいいですが、それでも保険金は数百万円程度にとどめておいたほうがいいでしょう。

なお、たとえ健康に自信がある人でも、若いうちから医療保険にだけは入っておくことをおすすめします。医療保険には審査があるからです。

持病を抱えている人は通常の医療保険に入ることができず、割高な引受基準緩和型保険(簡単な告知だけで入れるが保険料が高い保険)や無選択型保険(原則誰でも入れるが、保険料がさらに高い保険)しか入れなくなってしまいます。将来に備えて、医療保険に入りましょう。

20代後半~30代のお金の溜め方・増やし方

結婚式
20代後半、あるいは30代に入ってくると、ある程度遠い将来の自分像が固まってきます。この時点で結婚する気がない人は将来一人でも生きているだけのお金を用意しなければなりませんし、結婚する気がある、あるいはすでに結婚している場合は今後の子育てについて考えなければなりません。まだまだ若いとはいえ、将来の長期的なマネープランニングは十分に検討しなければなりません。

この年代も20代前半~中盤の時と同様に、基本的には貯蓄優先で考えていき、余裕があれば投資、というスタイルを継続するのがいいでしょう。

子供がいる家庭は将来どうしても支出が増えますし、一生独身で生きるつもりでも年をとると自然と支出は増えていきます。40代~50代前半に備える時期に備えて、貯蓄や投資で資産を増やしていきましょう。

財形貯蓄や貯蓄型保険がオススメ

この年代の方にオススメなのが財形貯蓄や貯蓄型保険、積立定期預金です。財形貯蓄とは、勤務先と金融機関が連携し、給与やボーナスから定期的に天引きしてお金を積み立てていきます。

住宅購入費用をつくる財形住宅貯蓄、退職後の年金をつくる財形年金貯蓄、使いみちが制限されない一般財形貯蓄の3種類があります。

いずれも金利面で普通預金よりも優遇されており、なおかつ一般財形貯蓄以外は一部収益が非課税になるというメリットがあります。ただし、勤務先がある(会社員や公務員である)人にしか利用できません。

貯蓄型保険は貯蓄性のある保険です。貯蓄をしながらある程度の保障を受けることもできるので効率的です。

積立定期預金は、毎月一定額を自動で普通預金口座から引き落として、定期預金用の口座に入れていくものです。普通預金よりも金利面で優遇されています。

これらの商品のいいところは、毎月自動的に天引きされていくため、意識せずとも溜められるところです。普通預金口座にお金があるとついつい使ってしまうという人も、これならば抵抗なく貯められます。

いずれも普通預金と比べて解約しづらい仕組みになっているため、教育資金など将来必ず払わなければならない費用に当てる資産を築くのに適しています。

20代後半~30代も原則として投資は株式優先

投資については引き続き基本的にポートフォリオは株式を中心に組みます。但し、外国株式の割合は少し減らし、代わりに国内株式の割合を増やすなど、ある程度のリスクヘッジを行ったほうがいいでしょう。

外国株式は日本株式と違って為替リスクやカントリーリスク(政情不安などのリスク)があるため、あまりたくさん保有しすぎるのは考えものです。

保険は将来のライフプランに応じて柔軟に選択

一生涯を独身で過ごすつもりならば、医療保険をとりあえず継続します。病気のリスクは若いときよりちょっとだけ上がっているので、まだ病気にはなっていないが健康に自身がない方はより内容の充実したものに変えてもいいでしょう。

夫婦共働きの場合は、たとえどちらかが急に亡くなったとしても、その配偶者がいきなり生活に困ることはないので、この場合も死亡保障よりも医療保障を充実させましょう。

但し、一方が正社員で稼ぎが多く、もう一方がパート出稼ぎが少ないなどの事情がある場合はその限りではありません。

夫婦どちらか一方が専業主婦/主夫である場合は、世帯主である夫/妻に死亡保障をかけておいたほうがいいでしょう。死亡保障のある保険の中でもオススメなのは収入保障保険です。

収入保障保険とは被保険者が亡くなった場合に遺族が毎月保険金を受け取れるタイプの保険です。年齢に関係なく加入でき、なおかつ保障額(毎月受け取る保険金額)を自分で決める事ができるのがポイントです。通常は掛け捨てで、その分保険料は割安に設定されています。

また、独身、共働き、専業主婦/主夫家庭のいずれの場合においても、そろそろがん保険への加入を考えたほうがいい時期です。

がんのリスクは50代から急激に上がるのでこの時期に入るのは早すぎるような気もしますが、終身タイプのものに一生涯入り続けることを前提とするのならば、若いうちから入ったほうが総支払保険料は少なくなる(平均寿命まで生きた場合)ので、なるべく早く入ってしまいましょう。

子供がいる場合は、学資保険への加入も一考の余地があります。学資保険は利回りが予め決まっており、それほど多く増えるわけではありません(せいぜい年利0.8%程度です)が、定期預金よりは高利回りでなおかつ安全なので、確実に教育資金を自前で用意したい場合にはおすすめです。

40代~50代前半のお金の溜め方・増やし方

カルテ
おそらく人生で最も支出が増えるのがこの年代ではないかと思います。住宅ローンの返済、教育資金といった出費がかさむ時期であり、家計は支出先行になることが多いです。

おそらく一生のうち最もやりくりが厳しい時期であり、それだけに20代、30代のうちに十分な資産を築いておく必要があるのです。

そして、40代は人生の勝ち負けがはっきりと別れてくる時期でもあります。若い時は周りもあまりお金がない人が多いので、自分もお金がなくてもそれほど惨めさを感じることはありません。

しかし、40代にもなると周りにそれなりにお金を持っている人が増えてきます。そうした人に囲まれながら自分は金融資産なし、と言うのは非常に惨めなものです。

この年代になったら、「人間は平等」だとか「貧しくても幸せに生きていける」とか「社会が悪い」といったような寝言を言い訳にすることもできません。

40代にもなって貧しいのは、ひとえに20代、30代の自分の責任です。人間が不平等であり、それでも自身の責任に基づいて生きなければならないということから目をそらし続けて待っているのは惨めな生活です。

そのような生活を避けるためにも、若いうちから資産形成に励む必要があるのです。

40代~50代前半では貯蓄のペースをある程度落としてもかまわない

40代~50代前半は前述の通り支出が最も多くなりがちな時期ですから、ある程度貯蓄のペースが鈍ったり、あるいは一時的に赤字に転落することは仕方ありません。

特に子供が高校生、大学生になる時期はかなり苦しくなるかと思いますが、せめて老後資金だけは貯められるようにしたいものです。

住宅ローンの繰上返済と借り換え

住宅ローンを組んでいる場合は、その返済方法を工夫することによって総返済額を大きく減らすことができます。まず、手元の資金に余裕がある場合は、繰上返済をするといいでしょう。

繰上返済とは毎月の返済とは別に追加で返済を行うことです。繰上返済に当てた分は全て元本に充当されるため、元本が大きく減り、それにともなって利息も減るので総支払額が減る、という仕組みになっています。

但し、繰上返済をすればそれだけ手元の資金は少なくなってしまいます。繰上返済をしたばかりに教育資金が用意できず、住宅ローンより金利が高い教育ローンを組む羽目になってしまった、なんてことのないように、資金繰りには十分に気をつける必要があります。

一方、借り換えとはその名の通り住宅ローンを借り換えることです。住宅ローンを比較的高い固定金利で借りている場合、金利がより低い住宅ローンに切り替えることによって、総支払額を大きく減らすことができます。

手続きには数十万円程度かかりますが、繰上返済と比べると資金繰りにはあまり影響が出ません。一方で変動金利を選ぶと却って返済総額が増えてしまう可能性もあるので要注意です。

教育ローンと奨学金

教育ローンと奨学金は似て非なるものです。簡単に言えば教育ローンは親が借りるお金、奨学金は子供が借りるお金です。一番いいのはどちらも利用せず、ここまで貯めてきた貯蓄を取り崩すことですが、どちらかを利用しなければならなくなった場合はどちらを選ぶべきでしょうか。

子供を生むと決めたのは親なのですから、奨学金という借金を子供に押し付けるのは間違っていると私は思いますが、そうも言ってられない場合もあるでしょう。この辺については、親と子がしっかりと話し合って結論を出す以外に解決方法はないので、当サイトからアドバイスできることはありません。

40代~50代前半になったら債券の割合を増やす

40代~50代前半は最も支出が多くなる時期ですが、それと同時に間もなくやってくる老後に備えて資産を確保しなければいけない時期でもあります。

ちゃんと資産形成に取り組んでいればこの時点でそれなりに資産を持っているでしょうから、それ以上は無理に増やそうとせず、株式から債券へある程度移し替えたほうがいいでしょう。

また、株式を持つ場合も外国株式よりは国内株式の割合を増やしたほうがいいでしょう。ただし、全てを国内株式にしてしまうと、国内で不況が起きた時に危険ですから、多少は外国株式も持っておくべきです。

家計の余裕に応じて保険を組み替える

家計に余裕がある場合は、医療保険を充実させて個室などの利用ができるようにしておいたほうがいいかもしれません。老後が心配な方は、個人年金保険を始めてもいいでしょう。自身のライフスタイルに応じて、柔軟に対応しましょう。

なお、がん保険にまだ入っていないという方は、この時期に入っておいたほうがいいでしょう。50代に入るとガンのリスクは休場するからです。

50代後半のお金の溜め方・増やし方

50代後半
家計が厳しい50代前半までをうまく凌げれば、この時期はうんと楽になります。この時期までに住宅ローンを払い終わり、なおかつ子供を独立させることができれば、住宅資金や教育資金が不要になるため自由に使えるが増えます。

しかし、この時期は同時に老後を目前に控えた時期でもあります。この時期に過剰な散財をしてしまうと危険なことには代わりありません。

年収減少に備えて生活レベルを調整する

50代も後半に差し掛かってくると、年収が下がってくることが多いです。また、60歳になった後は再雇用されるにしても必ず年収は減ります。

そのときに備えて、生活レベルを早い時期から調整しておくことが大切です。年収が高かった時期の生活から脱却できないと、老後資金が足りなくなってしまう可能性が高いです。

といっても、急激な節約はおすすめできません。節約というのは持続可能な範囲で行わないとストレスになり、それが却って無意味な散財を呼び込んでしまいかねません。節約については以下の記事で詳しく紹介していますので、ストレスにならなそうなものを実行してみて下さい。(参考:)

50代後半のポートフォリオは債券重視で

50代後半ともなればよっぽどサボっていない限りはそれなりの金融資産を築いているはず。

新たに住宅ローンや教育資金が必要になることもなく、これ以上リスクを取って増やしてもしょうがないので(お金は天国に持っていけません)、平均利回りが高い株式よりも元本割れする可能性が低い債券中心に守備重視のポートフォリオを組んだほうがいいでしょう。

生命保険は死亡保障よりも医療保障を重視

この時期になって子供が独立した場合は、たとえその時点で亡くなったとしても家族が急に路頭に迷う可能性は高くないので、死亡保障は減らしてしまってもいいでしょう。

逆に病院のお世話になる機会は多くなるはずですから、医療保障は充実させておくべきです。もちろん、貯蓄で十分に賄える場合は無理に保障を充実させる必要はありません。

60代以降のお金の溜め方・増やし方

60代
60歳になると多くの人が定年退職を迎えます。定年退職を迎えた人は同じ会社に再雇用されるか、別の会社に就職するか、自営業などで独立するか、あるいは引退することになるかと思いますが、どの道を選んでもおそらく収入は減少するでしょう。この時期までに十分な金融資産を築いておかないと、豊かな老後は望めません。

もう一度金融資産がいくらあるのか確認してみよう

この時点で金融資産がいくらあるのか、また平均寿命程度まで生きた場合どのくらいのお金が必要になるのか、計算をしておくといいでしょう。

よく老後を豊かに暮らすためには3000万円の貯蓄が必要だといいますが、あれは非常に大雑把な計算であり、個々人や家庭の事情によって必要な金額は違ってきます。試しに幾つか計算してみましょう。

夫が元会社員、妻が専業主婦、同い年の夫婦の場合

まずは夫が会社員、妻が専業主婦というよくある家庭の場合について考えてみましょう。夫が会社員の場合、夫は厚生年金に、妻は国民年金に加入しているはずです。

この場合、年金保険料を20歳から60歳まで収め続ければ、毎月22万円の公的年金を受け取ることができます。内訳は夫の厚生年金が約16万円、妻の国民年金が約6万円です。

現時点での日本人の平均寿命は男性で約80歳、女性で87歳なので、仮に年金受給開始年齢が65歳だった場合、夫は15年間、妻は22年間それぞれ年金を受給することができます。

また、夫が亡くなってから妻が亡くなるまでの7年間、妻は遺族厚生年金を受給できます。遺族厚生年金は夫が生前もらっていた厚生年金の4分の3、この場合は12万円です。

したがって総受給額は

  • 夫の厚生年金:16万円×12ヶ月×15年間=2880万円
  • 妻の国民年金:6万円×12ヶ月×22年間=1584万円
  • 遺族厚生年金:12万円×12ヶ月×7年間=1008万円

合計:2880万円+1584万円+1008万円=5472万円

となります。

一方、老後の平均生活費は老夫婦の場合27万5000円、1人暮らしの場合15万6000円です。したがって、夫と妻が65歳になってから、両者が亡くなるまでの生活費の合計は

27万5000円×12ヶ月×15年+15万6000円×12ヶ月×7年=6260万4000円

となります。したがって差額は約800万円であり、平均的な生活を望むのならば最低でも800万円分の金融資産を用意しておかなければならないことがわかります。

これは年金を満額収めている場合であり、収めていない期間がある場合はその分年金受給額が減るので、必要な金融資産が増えます。また、60-65歳の間に働かない場合は、その分必要な金額が更に増えます。

元会社員・一人暮らしの男性の場合

次に、結婚していない、もしくは配偶者を早い段階で亡くした一人暮らしの男性の場合について考えてみます。前述の通り、厚生年金の平均支給額は月16万円です。したがって、平均寿命の80歳までにもらえる年金の総額は

  • 厚生年金:16万円×12ヶ月×15年間=2880万円

となります。一方、1人暮らしの平均生活費は約15万6000円なので、平均寿命の80歳までにかかる生活費の費用は

15万6000円×12ヶ月×15年=2808万円

となります。年金総額のほうが大きいので、計算上は老後までに金融資産を用意する必要はない、ということになります。もちろんこれは試算上の数字であり、実際にはある程度の金融資産を容易した方がいいのは言うまでもありません。

このように老後の生活に必要な金融資産を計算し、それが足りない場合はかなりピンチです。その場合は65歳を過ぎても働く、生活レベルを下げるなどの工夫が必要になります。

しかし、高齢になっても働くことや生活レベルを下げることを望む人はあまりいないでしょう。そうならないためにも、若いときからしっかりと資産形成をしておく必要があるのです。

ポートフォリオは安全資産重視で組み替えよう

人生の残り時間を考えると、これ以上リスクを取ってお金を増やしたところで意味がありません。それよりも今までに築いた資産を失わない、より守りに特化したポートフォリオを組むべきです。

株式の比率は更に下げて、債券、定期預金や保険商品など、よりリスクが少ない方に資産を移しましょう。

老後に医療保険は必要?

老後は公的保険制度が充実しているため民間の医療保険に入る必要はない、と考える方もいらっしゃるようですが、当サイトでは終身保険に入っている場合は継続することをおすすめします。

どうせ解約したところで対してお金が浮くわけでもありませんし、公的保険制度が今のまま続く保証もないからです。

長期的な観点に立って資産を形成しよう

人生

人生を豊かに・快適に過ごすためには、長期的な視点に立って物事を考える必要があります。特に投資は長期的に行うことによって利回りを安定させられるものですから、長い時間をかけて取り組むに越したことはありません。

生きていく以上、老後のお金の問題から逃れることはできません。今まで老後について特に考えたことがなかったという方も、これをきっかけに老後のお金問題について考えていただければと思います。

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