株式投資で最も大切なのは言うまでもなく銘柄選びですが、数ある株式の中から最適な銘柄を選ぶのは簡単ではありません。
上級者でも間違うことなどしょっちゅうなのですから、初心者は推して知るべしです。というわけで今回は、なるべく失敗しない銘柄の選び方を紹介したいと思います。
目次
配当金の多い銘柄はおすすめできない
株式投資で得られる利益は、売却益（キャピタルゲイン）と配当金（インカムゲイン）に分類できます。
初心者の方は定期的に配られる配当金に魅力を感じることが多いようですが、株式投資の世界においては基本的には売却益を狙うべきです。配当金をもらうと、その分資産総額が減り、複利効果が少なくなってしまうからです。
複利効果とは簡単に言えば、利子に利子がつき、その利子にさらに利子がついて資産が加速度的に増えていくことです。かのアインシュタインも「複利は人類最大の発見」という言葉を残しているほど、複利効果は大きなものです。
例えば、投資額が1000万円、金利が5％の投資が合ったとします。この場合、1年目終了時点での資産額は1050万円になっています。この時、50万円を配当金として受け取ってしまうと、2年目の投資額も1000万円になり、2年目終了時点での資産額は1050万円になり、総利益は50万円＋50万円≒100万円となります。
一方、50万円を配当金として受け取らなかった場合、2年目の投資額は1050万円になり、2年目終了時点での資産額は1050万円×1.05＝1102.5万円となり、総利益は102.5万円となります。配当金を貰わずに再投資したほうが、総利益が大きくなるのです。
仮にこの投資を10年続けた場合、配当金をもらうと総利益は500万円ですが、貰わなければ628万円になります。株式投資では配当金を重視すべきではないですし、仮に配当金を受け取った場合は再投資に回したほうが利益が大きくなります。配当金の多い少ないで銘柄を選ぶのは、おすすめできません。
最初は少額で始められる株を選ぶ
初めての株式投資は、なるべく少額で始められるものを選びましょう。最初のうちはどんなに注意して銘柄を選んだつもりでも、失敗する確率が高いからです。
どうせ失敗するのならば、損失は少ない方がいいに決まっています。もちろん、投資は資金量が多いほど有利な一面もあるので一概に少額で始められる株を勧めるわけでもありませんが、資金量を増やすのは株式投資の世界にある程度慣れてからでも構いません。
ただし、少額と言っても1万円や2万円の資金程度ではそもそも買える銘柄がほとんどありません。
株式は通常、単元株という単位の整数倍でしか買うことができません。
単元株とは最低取引単位のことで、多くの銘柄は100株、もしくは1000株を単元株と定めています。例えば、株価が500円、単元株が1000株の株式を購入する場合、最低でも50万円の費用がかかります。
最近は単元株が1株のミニ株というのも登場してきていますが、取引手数料代わりだけで、単元株未満の場合は株主配当ももらえないなど、デメリットが多くおすすめできません。
最低でも単元株が100株の銘柄を選べる程度、具体的には30万円～50万円程度の資金を用意したいところです。もちろん、この資金は最悪の場合失っても良い、余裕資金を当てるべきです。
株式投資は勝つことより負けないことが大切
株式投資は基本的に、長くやっていれば利益が出るものです。世界経済が成長し続ける限り、その傾向は変わらないでしょう。つまり、株式投資の世界に長く居座り続けることができれば、まず間違いなく利益は上がるわけです。
にも関わらず株式投資で損をする人が後をたたないのは、偏った投資をしているからです。市場全体が成長していても、個別株は買ったり負けたりしています。
たまたま負ける株を掴んでいれば、市場の成長の波に乗れずに損失を出すことになります。少額の負けはよくあることですが、多額の負けは市場からの退場を意味します。
株式市場においては、50％の利益と50％の損失はイコールではありません。例えば元手が50万円の状態から50％の利益を上げ、その後50％の損失を出した場合、最終的な資金は37万5000円になります。
同じ利益と損失を繰り返し続けていると、どんどん資金は減ってしまうのです。損失の割合が大きくなればなるほどそれを利益で埋め合わせるためには高い利回りが必要になりますが、高い利回りを出すためにはリスクを背負う必要があります。
1回のトレードでの損失は2％以内に抑える
株式投資の世界においては、多額の負けだけはなんとしても避けなければなりません。そのためには十分なリスク管理と、負けないための対策が必要になります。
一般的に株式投資の世界では、1回のトレードで2％以上の損失を出さないようにすべき、とされています。例えば運用資金が50万円の場合、1万円以上の損失は出さないようにすべき、と考えます。
2％以上の負けを出さないためには、なるべく安定した銘柄を選ぶ必要があります。ソニーやトヨタなどの大型株は株価の動きが穏やかで、急騰もしにくい代わりに急落もしにくいので、初心者のうちは大型株を中心に買っていくといいでしょう。
ただ、大型株は最低でも投資に100万円以上必要なことも少なくないため、初心者には手が出しづらい一面もあるので、買える銘柄には注意が必要です。
初心者のうちは知っている好きな銘柄を選ぶべき
株式市場で自由に売買ができる銘柄はおよそ4000ほどあります。この市場に存在するすべての企業の売上高や経常利益、あるいはその他の指標をチェックすることは不可能です。それができれば株式市場で勝てる、あるいは負けない確率はぐんと跳ね上がるかと思いますが、それは机上の空論に過ぎません。
初心者のうちは、自分の好きな業界の、自分の好きな銘柄に絞って研究、購入するところから始めたほうがいいでしょう。
そうすれば、とりあえず情報が多すぎてどれを買えばいいのかわからないという状況は避けることができますし、知っている会社ならば情報も理解しやすいからです。
好きだけで選ぶのは危険、現時点での財務状況もしっかりチェック
とはいえ、30万円～という一般人にとっては決して少なくはないお金を投資するのですから、ただ単に好きだからという理由だけで投資をするのは危険です。
いくら好きな銘柄でも、将来性がないものは避けるべきです。では、一体どうやってその銘柄の将来性を把握すればいいのでしょうか。
銘柄の将来性を図る上で最も大切な指標は、各企業が発表している財務指標です。財務指標とは簡単に言えば、その企業の財産状況や業績をまとめたレポートのようなものです。
企業の株価は長期的にはその企業の業績に連動して動くので、業績が優秀な銘柄を選べば、今後その銘柄は上昇する可能性が高いです。
業績は毎年4回発表されている「会社四季報」で調べることができます。毎回買うとなると結構な出費になってしまいますが、証券会社によっては無料で会社四季報を見られることもあります。
会社四季報には非常に多くの財務指標が掲載されているので、どれを参考にすればいのか迷ってしまうこともあるかもしれません。すべてをチェックし、理解することができればいいのですが、初心者には難しいでしょう。最初のうちは、経常利益と自己資本比率と手元流動性という3つの指標をチェックすることをおすすめします。
経常利益はその企業の根本的な収益力を示すもの
経常利益とは、その企業の本業での利益や損失に、本業以外での利益や損失を加えたものです。会社は本業以外の業務で利益を上げたり、あるいは損失を出したりすることもあります。
例えば有価証券を持っていれば利息を受け取ることもありますし、社債を発行していれば利息の支払いが生まれます。それらの利益や損失をすべて合算したのが経常利益です。経常利益はその企業の実力を最も如実に示す数値です。
経常利益に特別利益と特別損失を加えたものを税引き前当期純利益と言います。税引き前当期純利益はある期間の税金を除いた最終的な利益を示すものであるため、こちらのほうがより重要に思えますが、一概にそうとも言えません。
例えば経常利益がマイナスになっていても、建物などの固定資産を売却してお金が入った場合、税引き前当期利益はプラスになることがあります。
この場合は本来の収益力がマイナスであるにも関わらず、固定資産の売却で一時的にプラスになっているだけなので、原則としてお薦めはできません。
自己資本比率は返済不要な資産の割合を示す
一方、自己資本比率は毎年の収益率ではなく、ある時点での経営の安定性を示す指標です。企業の持っている財産をまとめて資産と言います。
資産には銀行からの借金などの将来的には返済しなければならないもの（負債）と、資本金や毎年の利益の積立など返済する必要がないもの（純資産）に分類することができます。
自己資本比率とは、資産に対する純資産の割合のことです。たとえば、資産が100あり、そのうち負債が70、純資産が30という構成になっている場合、自己資本比率は30÷100＝0.3＝30％ということになります。
自己資本比率が多いということは、それだけ将来返済する必要がある負債の割合が少ないということであり、望ましいことであるといえます。自己資本比率は中長期的な企業の経営の安定性、安全性を把握する上で役立つ指標です。
自己資本比率の目安は企業によって様々なので一概には言えませんが、40％あれば概ね安全であるとされています。
手元流動性は手元のお金の流動性を示す指標
手元流動性は、月の売上（月商）に対するキャッシュ（現金、預金、短期有価証券など）の割合のことです。例えば、月商が10で、キャッシュが50ある場合、手元流動性は50÷10＝5となり、月商の5ヶ月分の資金を手元に持っているということになります。
手元にある資金は多いに越したことはないため、基本的には手元流動性が高い方が良いです。しかし、手元の資金が多すぎるのは、無駄にお金を寝かせていることと同義なので、一概に高いのを手放しで褒めることもできません。
銘柄の将来性を表す指標もチェックしてみよう
現時点で利益が上がっていて経営基盤が安定していることは大切ですが、将来利益が増加することはさらに大切です。
株式投資は買ったときよりも高い価格で売らなければ意味が無いのですから、業績が下がるような銘柄を買ってはいけません。では、どうすれば銘柄の将来性を知ることができるのでしょうか。
もちろん、これには正しい答えなどありません。もしある銘柄の将来を完璧に知ることができたら青天井で稼ぐことができるかもしれませんが、人間が完璧に未来を予測することは現時点では不可能です。
しかし、幾つかの指標を使えば、その銘柄の行末をある程度予測することは可能です。代表的な指標にはEPS、PBR、PERなどがあります。
EPSは1株あたりの当期純利益
EPSとは、1株あたり度の程度の利益が出ているかを示す指標で、当期純利益を発行済み株式数で割ることによって算出します。
例えば、当期純利益が150億円で、発行済株式数が5000万株という場合、EPSは150億÷5000万＝300となります。1株に対する利益が多ければ多いほど、当然将来的に株価は上昇します。
ただし、EPSはある年度の数字だけを見ても余り意味はありません。大切なのはEPSが増えてきているのか、減ってきているのか、ということです。
例えば、EPSが270→280→285→300と推移している場合は、今後もEPSが上昇する可能性が高く、それに引きずられて株価も上昇する可能性が高いです。このような株は買い時と言えるでしょう。
ちなみに、EPSが増える要因には純利益の増加と株式発行枚数の減少があります。純利益の増加はわかりやすいですが、株式発行枚数の現象はどのような時に起こるのでしょうか。基本的には、自社買いをした時におこります。
自社買いとは、その株式を発行している企業が、投資家から自社の株を買い取ることです。
せっかく投資してもらったのにわざわざ投資家にお金を払って株式を買い取る意味は何かあるのか、と思われるかもしれませんが、自社買いをするとEPSを始めとする種々の指標が良くなりますので、投資家からの投資をより募りやすくなります。
また、敵対的買収を防ぐために自社買いを行う場合もあります。
PBRはその時点での時価総額に対する自己資本の割合
PBRとは、時価総額に対する自己資本の割合を示すものです。時価総額とは簡単に言えば、その時点での株価に株式発行枚数をかけたものです。
例えば、株価が1000円で、株式発行枚数が1000万枚の場合、時価総額は1000円×1000万＝100億円となります。つまり、その銘柄はその時点で市場で100億円の価値があると判断されているわけです。
一方、自己資本とは純資産のことであり（厳密には少し違いますが、だいたい同じものと解釈してください）、将来返済しなくていいお金のことです。純資産はその企業の値段です。
そして時価総額と自己資本は必ずしも一致しません。株式市場は短期的には間違うものなので、時価総額が自己資本よりもかなり高くなったり安くなったりすることがあります。
例えば、その企業に大いに将来性があると判断されれば、多くの人が株を欲しがるようになるので株価が上昇し、時価総額が上昇して自己資本よりも大きくなります。
仮に時価総額が100億円で、自己資本が80億円だった場合、PBRは1.25となります。これは自己資本に対して時価総額が高い、つまりは株式市場で実際の自己資本よりも高く評価されているということになります。
そのため長期的には株価が割高であると市場で判断され、株式の需要が低くなり、株価が下がっていく可能性が高いといえます。
逆にPBRが1を下回っている場合は、株式市場で実際の自己資本よりも低く評価されているということであり、長期的には株価が割安であると判断され、株式の需要が高くなり、株価が上がっていく可能性が高いです。
ただ、PBRが1を下回っている株式がすべて狙い目かというとそんなことはありません。経営が不安定な企業はたとえその時点での自己資本が多くても株価が安くなり、結果としてPBRが低く出ることもあるからです。
このような場合、株価は上がらず、代わりに自己資本が減ることによってPBRが1に近づいていきます。
逆にPBRが高くても、収益を上げて自己資本が増えることによってPBRが1に近づいていくこともあります。PBRは完璧な指標ではないと覚えておいてください。
PERは株価に対する企業の収益率
PERとは、株価の純利益に対する時価総額の割合です。例えば、時価総額が100億円で純利益が5億円の場合、PERは100億÷5億＝20となります。
PERが低いということは、時価総額に対して純利益が大きいということであり、それだけ効率的に稼げており、なおかつ時価総額が低いということになります。こうした銘柄は、将来伸びてくる可能性が高いです。
PERには適切な数値などはありません。基本的には過去のPERと未来のPERを比べたり、同業他社間で比べたりします。
例えば、同業のA社のPERが10で、B社のPERが20という場合、A社のほうが純利益に対する時価総額が低く、将来的に株価が上昇する可能性は大きいといえます。なお、業界によって平均PERは違うので、異業間でPERを比べることには余り意味はありません。
話題になっている銘柄の買い方
これまでは主に様々な指標を用いて買う銘柄を決める方法について考えてきましたが、指標を見るだけで正しい銘柄が買えるとは限りません。
テレビで話題になったとか、インターネットでニュースになったとか、それだけで株価が大きく動くことはままあるからです。良い話題が出回れば株価は上がりますし、悪い話題が出回れば株価は下がります（そうならない場合もありますが）。
株式投資というのは、ある意味では人気投票的な一面もあります。PBRのところで、銘柄の時価総額と自己資本は必ずしも一致しないということをお伝えしました。
自己資本が少なくても人気がある銘柄は多くの人が書いたがるので時価総額が高くなり、自己資本が多くても人気がない銘柄は多くの人が売りたがるので時価総額は低くなります。無論中長期的にはPBRは1に近づいていこうとする性質がありますが、そうならないこともしばしばあります。
テレビやインターネット、新聞などである企業の良い話題（新しい技術や商品の開発や発売など）が報道されると、多くの投資家がその銘柄を買いたがります。例えば、アップルが新型のiPhoneを発売した直後は、大抵の場合アップルの株価は上昇しています。
しかし、やがて次の情報が流れると、そちらに皆の興味が移りますから、株価の上昇はストップし、高値で掴まされたことに気づいた投資家が次々と株式を売るので、株価は下がっていきます。
テレビやインターネットで話題になり、株価が上昇したとしても、それは一過性で終わることが多いです。
メディアの話題を先読みする
別の視点から考えれば、将来何かの良い話題がメディアで取り上げられそうな株式を前もって仕込んでおき、実際に話題になって株価が上昇したらそれを売る、と言うのは有力な戦法の一つであるともいえます。
メディアが何を取り上げるかを事前に知ることは通常できませんが、予想は可能です。
例えば、ある企業が今から1年後に新製品を発売すると発表したとしましょう。その話題が大きくメディアに取り上げられれば、おそらくその銘柄は一時的に上がります。しかし、やがて次の製品情報が取り上げられるので、株価は一度下がるはずです。
そして実際に発売日を迎えるとまた銘柄が上昇し、その後別の製品が発売されるとまたもとに戻る、という値動きをする可能性が高いです。
仮にこの通りに銘柄が動くのだとしたら、新製品を発売するという発表からしばらく経ち、銘柄が下がってから仕入れ、その後実際に発売された後に売る、という戦術を取れば、利益を得ることができます。無論この通りに値動きするとは限りませんが。
分散投資がリスクを減らす
株式市場というのは基本的には成長していくものですが、個々の銘柄は上がったり下がったりします。仮に市場に存在する株式をすべて買えば、株式市場の成長に合わせて収益を得ることができます。
もちろん実際にはそんなことはできないのですが、保有する銘柄を増やせば増やすほど、個別の銘柄の上がり下がりの影響を少なくできるのは紛れもない事実です。このような手法を分散投資と言います。
例えば、保有する銘柄を10個にすれば、そのうちの1個、2個が暴落しても影響は限定的なものになります。しかし、1個しか保有していない銘柄が暴落してしまえば、それは致命傷になります。
反面、10個銘柄を保有していると1個、2個が急騰しても大した利益にはなりませんが、前述の通り株式投資で大切なのは勝つことではなく負けないことです。長くとどまっていれば、自然と資産は増えていくのです。
特に初心者は銘柄選びをしょっちゅう間違うため、分散投資が高い効果を発揮します。
タイプの異なる銘柄に分散すると、効果的にリスクを減らせる
銘柄を10個保有したとしても、その全部が自動車メーカーやその関連企業だったりすると、自動車が売れなくなった時にすべての銘柄が下がってしまい、分散投資の意味がなくなってしまいます。
分散投資をする際は、なるべく様々な業種の銘柄を、しかもなるべく関連性が薄い銘柄を組み合わせて買うようにしましょう。
業種だけでなく、会社の規模も分けたほうがいいかもしれません。例えば大手自動車メーカー株と、新興のIT株といった感じです。
投資タイミングを分散させる
分散投資とは何も銘柄を分散させることとは限りません。投資する時間を変えるのも立派な分散手法です。株価というのは上がったり下がったりします。
底まで下がったタイミングで大量に購入し、天井まで上がったタイミングで全てを手放すことができれば言うことはないのですが、それを実践するのはほぼ不可能です。たまたまうまくいくこともあるかもしれませんが、長い目で見れば失敗することのほうが多いです。
そのリスクを減らすのが投資タイミングの分散です。例えば、1月1日にその銘柄を10万円分購入します。2月1日にも10万円分購入します。3月1日にも10万円分購入します。これを延々と続けていくのです。
すると株価が高いときには少しだけ買い、株価低いときには大量に買うことができるので、自然と購入単価が低くなっていきます。購入単価が低くなればそれだけ利益が上がりやすくなります。このような手法をドルコスト平均法といいます。
株式以外への分散投資
今回は株式投資に関する記事なのであまり深くは言及しませんが、株式以外の金融商品に投資するというのも有力な分散投資の手法です。
株式以外の金融商品には債券や不動産などがあり、いずれも株式とは違う値動きをするとされています。もし世界同時不況で株式が軒並み下落してしまっても、他の金融商品を持っていればそのリスクを軽減することができます。
まとめ
- 配当金が多いと再投資による複利効果が生まれないので、余りおすすめできない
- 最初は少額で始めるべきだが、少なすぎると選択肢も狭まるので、30万円程度は用意したい
- 初心者のうちは好きな銘柄を調べて買うのが良いが、指標もチェックすること
- メディアで取り上げられそうな株を前もって仕込んでおくのは有力な手段
- 分散投資はリスクを軽減する上で非常に有効
株式投資には様々な手法があり、これが正解といい切ることはできませんが、上記のような基本ルールを守っていれば、そうそう手痛い大失敗をすることはありません。
しかし、一番難しいのは上記のルールを守るということかもしれません。平常時にはルールを守る気でいても、いざ投資を開始すると熱くなってルールを破ってしまい、それで大損することがママあります。株式投資では銘柄選びのみならず、メンタル管理にも気を配るようにしましょう。メンタル管理については、次回の記事でお話します。