お店での会計時にお金が足りない!財布をなくした!どうすればいい?

お店でお会計をしようと思ったら、財布に現金が全然入っていなかった!という体験をしたことがある人は意外と少なくないようです。お金が払えないというのはそれだけで大変な赤っ恥ですが、それだけではなく対応を誤ると最悪の場合、詐欺や無銭飲食と判断され警察を呼ばれかねません。

また、出先で財布をなくしてしまった場合も非常に困ります。電車賃が払えなければ家まで帰れませんし、カードがなければお金も下ろせません。このような出先での突然の金欠にはどうやって対処すればいいのでしょうか?

日本人の6割が「お金が足りない!」を経験

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NewsCafeという無料のニュースサイトが行ったアンケートによれば、今までに1回以上会計時にお金が足りないという経験をしたことがある人は、全体の61.3%でした。

母数なども不明なかなり大雑把なアンケートなのでどこまで信頼できるかはわかりませんが、それなりに多くの人がこのような経験をしたことがあるのは間違いないようです。

お金が足りなかったときの対処法は?

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お店の種類や経営方針によって取るべき行動は変わってきますが、一般的には以下のような対応をすると、無難にその場をしのぎ切ることができます。

一旦銀行におろしに行く

商品を先に消費しない性質の買物(スーパーマーケットや本屋、化粧品店など)の場合は、お金が足りないことを伝えて銀行に行けばいいだけの話です。商品は一旦店員に預けておけば、戻ってきた痕での会計もスムーズに行なえます。

問題は食券制でない飲食店など、商品を先に消費する性質の買い物の場合です。この場合もそのことを素直に伝えて、指示を仰ぐのがいいでしょう。

無銭飲食で警察に連絡される可能性は0とはいいませんが、ほぼ0です。店としてもたかが1人分の飲食代でそこまで事を荒立てたくはありません。会計時にレジで揉めてたら飲食店の評判が下がる可能性があるからです。

ほぼ確実に銀行に行く許可が出るはずですので、銀行におろしに行きましょう。身分証の提示を求められたり、持ち物を置いていくように言われることもあるかと思いますが、その場合は指示に従いましょう。いくらうっかりだったとはいえ、非は客の方にあるからです。

誰かに来てもらい、立て替えてもらう

銀行のATMが近くにある場合は上記の方法で解決しますが、近くにATMがなかったり、あるいは銀行が閉まっている時間だったりして、お金を下ろすことが不可能な場合はどうすればいいのでしょうか。

こうしたときには、家族や友人、知人に来てもらって一旦立て替えてもらうのが最も無難な解決策であるといえます。

お店としても一旦客が外に出ることがないため食い逃げの心配をしなくてもいいので、まず応じてもらえるはずです。

相当な恥をかくことになるかと思いますが、それは仕方ありません。これを勝てに、二度と同じ失敗を繰り返さないように自分を戒めましょう。

ATMが利用できる状況でなく、なおかつ人に来てもらうこともできない

こうした場合は店員と交渉をすることになるかと思います。といっても、まだ商品を消費していない場合は買物をやめればいいだけなのでそれほど問題にはなりません。問題なのは飲食店のケースです。

お店としては他の客との差をつけないためにもなるべくその場で支払ってほしいものですが、総入っても無い袖は振れないこともわかっているので、大抵の場合は後日払いに応じてもらえるはずです。万が一それもできない場合は……謝り倒すぐらいしか方法がなさそうです。

お金が足りない!を引き起こさない方法

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上記の手段はいずれも緊急回避的なものであり、できることならばお金が足りなくなるという自体その物を避けたほうがいいに決まっています。では、どうすればお金が足りないを防ぐことができるのでしょうか。

財布の中のお金をこまめにチェックする

原始的な方法ですが、最も効果的な方法でもあります。常に財布の中に一定量の現金を入れておけば、会計時に困ることもなくなるはずです。例えば財布の中身が●●円を切ったら必ず銀行にお金をおろしに言って手持ちのお金を増やすなど、自分の中でのルールを作っておくと考える手間も省けるのでおすすめです。

決済手段を複数用意しておく

現金の他にクレジットカードを持っておけば、それだけでリスクヘッジになります。クレジットカードが使えるお店ならば、たとえ現金がなくても急場はしのげます。個人商店レベルだとクレジットカードでの支払いに対応していないことも多いですが、大型スーパーやチェーンの飲食店などではこれだけでも困ることがほぼ無くなるはずです。

債務整理の経験があり、クレジットカードが作れないという方には、デビットカードをおすすめします。デビットカードとはその場で引き落とされるクレジットカードのようなものです。クレジットカードのような月末一括払いではなく、その場で一括で銀行からお金が引き落とされるものであるため、審査がないので債務整理者でも審査無しで作れます。

デビットカードの発行元はクレジットカード会社ではなく銀行です。デビットカードの主なブランドは「VISA・JCB・銀聯」です。おそらく、VISAが最も使える店舗が多くて便利なはずです。日本国内だけで通用するJデビットというブランドもあるのですが、お世辞にも十分に普及しているとはいい難く、加盟店は少ないので避けたほうがいいでしょう。

また、電子マネーを持つというのも一つの手段です。小額決済がメインの飲食店などだと、クレジットカードは使えないけれど電子マネーならば使えるということが結構あります。事前にチャージしてオカなければならないので面倒ですが、少しの面倒でリスクが減らせるのならば悪い話ではありません。

お金を複数に分けて持っておく

いくらたくさんのお金を持っていても、それをすべて入れた財布を落としてしまっては意味がなくなってしまいます。お金を1つの財布にまとめてしまうと、紛失した時ににっちもさっちも行かず、交通手段すら確保できずに家に帰れなくなってしまう可能性もあるため、お金は複数に分けて持っておくといいでしょう。

例えば、財布とは別に小銭入れを持ってそこに小銭を多めに入れておけば、少なくとも電車代と食事代ぐらいは確保できるはずです。また、定期入れに一緒に電子マネーのカードや1000円札を入れておくという手も考えられます。1000円札を3枚も入れておけば、旅行先でもない限りは家に返ってくるくらいのことはできるでしょう。

カードローンのカードを持っておく

カードローン用のカードを持っておけば、預金口座にお金が入っていない場合でも買い物ができます。ただし、カードローンで買い物をするのは金利のことを考えると余りおすすめできません。あくまで緊急手段として利用するものであり、これを常用してしまうようになると大変危険です。自制心に不安がある人は持たないほうがいいかもしれません。

お金がなくて帰れない場合は警察でお金が借りられる

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お金がなくて家まで帰れない場合は、「公衆接遇弁償費」という制度を利用すれば、警察からお金を借りることができます。ただし、当然無条件に借りられるわけではなく、以下の条件のいずれかを満たす必要があります。

外出先でお金を盗まれた、もしくは紛失した場合の交通費
行方不明者が保護された場合の交通費や経費
病人の保護、負傷者の救護に必要な交通費や経費
その他、公衆接遇の適正を期する為に必要とされる経費

これらの条件を満たしていても、必ず借りられるわけではありません。下3つの場合に断られることはほぼ無いかと思いますが、1番上の場合は注意が必要です。お金を貸す代わりに何か対応策を考えてもらえるケースもあります。

また、無制限にお金を借りられるわけでもありません。金額は原則として1000円までとなっています。1000円では家には帰れないという場合は、交渉次第で金額を上げてもらうこともできなくはないですが、難しいです。その場合はとりあえず1000円以内でギリギリまで家まで近づき、後は歩いて買えるか誰かに迎えに来てもらうしかありません。

返済は基本的にお金を借りた警察署や交番で行います。しかし、その警察署や交番が自宅から極めて遠くアクセスが困難な場合(旅行先でお金を紛失した場合など)は、最寄りの警察署や交番で相談の上、そこで返済や振込をすることもできます。

交渉次第ではタクシーが利用できる

スマートフォンは手元にあるという場合、タクシー会社に連絡、交渉すれば、タクシーを利用できるかもしれません。タクシー会社や個々の運転手の考え方によって対応は変わってきますが、家まで帰ればお金が払えるということを伝えれば、乗せてもらえる可能性はあります。その場合はお金を払いに戻ってくるまではカバンを車の中に預けておくなどしましょう。

まとめ

お店の中でお金が足りなくなってしまった場合は、まずは店員にそのことを伝える
多くのケースでは、お金を取りに一旦お店を離れることが認められる
家族や友人に来てもらって、お金を立て替えてもらうのも一つの手段
クレジットカードや電子マネーを所有しておくと、お金が足りずに困る可能性がぐんと減る
定期入れに1000円札を入れておくとリスクヘッジになる
外出先で財布を紛失した場合は、警察で1000円まで借りられる可能性がある
電話を持っている場合は、タクシー会社と交渉すれば乗せてもらえる可能性がある

外出先でお金が足りないというトラブルに見舞われると、とても焦ってしまいますよね。しかし、慌てず騒がず落ち着いて対処すれば、大抵の場合は円満に解決します。オカれた状況を冷静に把握するところから初めて、ピンチを凌ぎましょう。