主用な投資商品のリターンとリスクがわかる!あなたにあったお金の増やし方後は?

「投資で大切なのはリターンとリスクの管理!」ということを知っているつもりになっていませんか?実は投資におけるリスクとリターンの意味は、日常で使うそれとは大きく異なります。日常感覚で投資に参加すると、痛い目を見ることになるかもしれません。

今回の記事では投資初心者の方に向けて、リターンとリスクの意味(ここが最も重要!)、それぞれの主用な投資商品のリターンとリスク、そして「あなたにあった投資の選び方」を解説いたしますので、是非参考にしてください。

投資の世界における「リターン」と「リスク」の意味

投資をする上で絶対に知って置かなければならないのが「リターン」と「リスク」の意味です。投資の世界における「リターン」「リスク」の意味は、日常生活で使っているものとは似ているようで異なります。ここを混同してしまうと失敗する確率がとたんに高まりますので、必ず正しい意味を知っておいてください。

リターン……その投資で得られる平均予想利回り

投資におけるリターンとは、その投資を行った結果得られるであろう、平均点な予測利回りのことです。基本的には大きいほうが望ましいです。

言葉だけでは分かりづらいかと思いますので、具体的に計算してみましょう。例えば、以下の数字はある架空の投資商品の各年利回りを示したものです。この投資商品のリターンを計算してみましょう。

  • 2009年:5%
  • 2010年:10%
  • 2011年:6%
  • 2012年:-3%
  • 2013年:0%
  • 2014年:4%
  • 2015年:-4%
  • 2016年:3%
  • 2017年:8%
  • 2018年:1%

この投資商品の過去10年間の平均利回りは以下のようになります。

(5+10+6-3+0+4-4+3+8+1)÷10=3%

よって、この投資商品のリターンは3%となります。リターンの計算にはこのように過去のデータを使います。

リスク……各年ごとのリターンのばらつきの大きさのこと

投資におけるリスクとは、各年ごとのリターンのばらつきの大きさのことです。投資家にとっては当然ばらつきは少ないほうが良い(安定して利益が得られる方が良い)ので、基本的には小さいほど望ましいということになります。

例えば先に例としてあげた投資商品のリターンは3%ですが、この商品は毎年安定して3%のリターンを挙げているわけではありません。

10%の年もあれば-4%の年もあり、それらの平均が3%になっているのです。この各年の利回りのばらつきの大きさを示すのがリスクです。リスクは標準偏差という数値で表されます。

標準偏差を出すためには各年の利回りとリターンを用意した上で、偏差→分散→標準偏差という流れを経る必要があります。

まず、偏差を求めます。偏差とは、各年の利回りからリターンを引いたものです。例えば2009年の利回りは5%、リターンは3%なので、偏差は2%となります。2012年の利回りは-3%、リターンは3%なので、偏差は-6%となります。これをまとめると以下のようになります。

  • 2009年:3%
  • 2010年:7%
  • 2011年:3%
  • 2012年:0%
  • 2013年:-3%
  • 2014年:1%
  • 2015年:-7%
  • 2016年:0%
  • 2017年:5%
  • 2018年:-2%

次に、分散を求めます。分散とは、各偏差をそれぞれ2乗したものを合計し、さらにそれをデータ数(この場合は10)で割ったものです。実際に求めると以下のようになります。

(32+72+32+02+(-3)2+12(-7)2+02+52(-2)2)÷10=(9+49+9+0+9+1+49+0+25+4)÷10=15.5

最後に、標準偏差を求めます。標準偏差とは、分散にルートを賭けたものです。この場合は√15.5≒3.93となります。

標準偏差は「%」を2乗したものを合計し、それにルートを掛けているので、単位は%となります。

これでこの投資のリターンが3%、リスクが3.93%であることがわかりました。

投資結果は95%の確率でリターン±リスク×2倍以内に収まる

一般的に、株式投資や投資信託の結果は正規分布に従うと考えられています(これを否定する考え方もあります)。正規分布とは、縦軸に確率(頻度)、横軸に個々のデータの数値をとった時に、左右対称で中央が最も高い釣鐘型の分布になるグラフのことです。統計局のウェブサイトでは、以下のような形状のグラフが正規分布の例として紹介されています。

正規分布は、分布の中でも最も代表的なものです。投資の結果のみならず、物理などの実験における測定誤差やテストの点数、あるいは人間の身長などのデータも正規分布の形になると考えられています。

正規分布に従う事象は平均値が出る頻度が高く、そこからずれるほど頻度が低くなっていくという特徴があります。

例えば平均点が60点のテストでは、(大多数が受験していれば)60点前後の点数を取っている人が最も多くなります。50点や70点を取っている人はそれより少なくなります。40点や80点を取っている人は更に少なくなります。

これと同じで、リターン3%の投資では3%のリターンを得ている人が最も多く、2%や4%の人は少なく、1%や5%の人はもっと少なくなります。

正規分布ではリターン(平均値)をμ(ミュー)、リスク(標準偏差)をσ(シグマ)という文字でそれぞれ表します。先程の投資ではμ=3%、σ=3.93%となります。

正規分布に従う事象は、約68%の確率で「μ-σ~μ+σ」の間に収まります。先程の投資の場合、約68%の確率で「3-3.93%~3+3.93%」すなわち「-0.93%~6.93%」の間に収まることになります。

また、正規分布に従う事象は約95%の確率で「μ-2σ~μ+2σ」の間に収まります。先程の投資の場合、約68%の確率で「3-2×3.93%~3+2×3.93%」すなわち「-4.86%~11.86%」の間に収まることになります。この外に出ることは約5%と非常に稀であるため、基本的には投資のリターンとリスクはこの区間を対象に考えます。

リターンに対してリスクが大きいほど、「μ-2σ~μ+2σ」の区間が広くなります。この区間が広くなるということは、単年の利回りがマイナスになる可能性が高いということです。それは投資にとっては望ましくありません。繰り返しになりますが、リスクは基本的に小さい方が望ましいのです。

逆にリターンに対してリスクが大きくなると、「μ-2σ~μ+2σ」の区間が狭まります。極端に考えれば、μ-2σがプラスになることもありえます。

前述の通り単年の投資結果が「μ-2σ~μ+2σ」の間に収まる確率は95%と非常に高いため、単年のリターンがマイナスになることはほぼありません。お金を一切減らすことなく、安定的に利益を上げ続けることができるのです。

リターンが大きくなるとリスクも大きくなる

ここまで読んで「リターンが大きくてリスクが少ない投資を選べば無敵なのでは?」と思われた方もいらっしゃるかもしれません。確かにそのとおりなのですが、残念ながら投資の世界では基本的にリターンを高くするとリスクも高くなるため「リスクは背負わずリターンを……」というのはうまくいかないことがほとんどです。

投資商品を選ぶということは、リターンを諦めてリスクを回避するか、リスクを追ってでもリターンを取るかの選択である、とも言えます。

リターンの割にリスクが少ない投資商品を選ぶ方法はある

前述の通り投資商品は基本的にリターンが大きくなるとリスクも大きくなりますが、そんな中でも相対的にリスクの割にリターンが大きい優良商品もあれば、リスクの割にリターンが小さい劣悪商品もあります。こうした商品の質を見極める上で役立つのがシャープレシオです。

例えば、リターンが5%でリスクが4%の投資商品Aと、リターンが2%でリスクが1.6%の投資商品B、どちらがより優良商品なのかを一瞬で判断できる人はそう多くないかと思いますが、シャープレシオを使えば誰でも簡単に計算できるようになります。シャープレシオが高いほど、リスクの割にリターンが高い、優れた投資商品であると言えます。

シャープレシオ=(リターン-安全資産利子率)÷リスク

リターンμとリスクσに関してはすでに計算で出していますが、安全資産利子率は初めて出てくる単語です。これは簡単に言えば、安全資産(実質的に元本が補償されている資産)の利回りのことです。

代表的なものが預貯金、国債、MMF、MRFなどです。中でも預金予後制度の対象である普通預金と、国が補償する個人向け国債がその代表格と考えられています。日本では通常、シャープレシオを計算するときにはを国債利回り使うことが多いです。

例えば、平成30年に新たに発行された固定5年・個人向け国債の利回りは0.05%です。したがって、投資商品Aと投資商品B、それぞれのシャープレシオは以下のようになります。

  • 投資商品A(5%-0.05%)÷4%=1.2375
  • 投資商品B(2%-0.05%)÷1.6%=1.21875

したがって、この場合は投資商品Bのほうがより優れているということになります。

もちろん、相対的に優れているからと行って必ず利益が上がる保証はありません。投資商品Bを買って損失を出す人もいれば、投資商品Aを買って大きな利益を上げる人もいます。しかしそれでも、全体で見れば投資商品Bのほうが優れていることもまた確かです。

なお、シャープレシオがマイナスになった場合、その投資商品はリターンが安全資産よりも低いにもかかわらず、リスクが存在するということになります。そのような投資商品は避けましょう。

主用な投資のリスクとリターンの関係性は?

主用な投資商品のリスクとリターンを大雑把に表にまとめると、以下のようになります。

主用な投資のリスクとリターンまとめ
見出し欄1 リターン リスク
株式 高い 高い
債券(日本国債) 非常に低い 実質的に0
債券(社債) 低い 低い
不動産
預貯金 非常に低い 実質的に0
投資信託 投資対象に依る 投資対象に依る

先程もご説明したとおり、投資のリターンとリスクは比例します。この評価らもその事がわかります。

また、購入する商品が海外のもの(外国企業の株式や外貨預金など)の場合は、為替リスクが追加されます。為替リスクとは、日本円とその外国の為替(通貨の交換比率)が変化することによって発生するリスクです。

基本的に円安になれば利益が、円高になれば損失が発生します。海外を対象とする投資商品はリスクが上乗せされますが、より大きなリターンが帰ってくることもあります。

株式投資とは?

株式投資とは、株式会社が発行している株式を購入し、それを購入時よりも高い価格で売却することによって利益を得る投資手法です。主用な投資の中では最もハイリスクハイリターンです

株式とは簡単に言えば、株式会社が資金を集めるために発行する証明書です。

当たり前の話ですが、株式会社が事業を行うためにはお金が必要になります。事業の規模が小さいうちは自身の手持ちだけでもなんとかなるかもしれませんが、ある程度大きくなってくるとそうも行かなくなります。

そうした時にお金を銀行から借りる、というのも選択肢になりますが、その場合借りたお金に利子を付けて返済しなければなりません。一方、株式発行(売却)によって得た資金には返済義務がないため、会社は自由にそのお金を使えます。

この仕組みでは株を買う側(株主)にメリットが無いのでは、と思われるかもしれませんが、もちろんそんな事はありません。株式を買うと、その会社に対する様々な権利を得られるのです。代表的な権利は以下の5つです。

株主総会に参加する権利

株主総会とは、株式会社の最高意思決定機関です。株主は企業の実質的な保有者として、株主総会を通じてその会社の経営に直接口出しできるようになるのです。与えられる議決権は保有する株式の大きさに比例します。大株主ともなればその株式会社を実質的に意のままにコントロールできます。

配当金を受け取る権利

株式会社が事業によって利益を得た場合、その一部が株主に対して配当金として還元されます。配当金は企業の業績、経営方針などにも左右されるため、必ず受け取れるわけではありません。配当金が高い株式が良いとも限らない(利益の多くを配当に回してしまうと新たな設備や人材が導入できず、事業が拡大しづらくなり、その結果株価が上がらなくなる)点には注意が必要です。

株式を売却する権利

株主は、自信の所有する株式を原則としてその会社の断りなくいつでも自由に売却できます。もちろん購入も自由です。

株主優待を受け取る権利

株主優待とは、株式会社が配当金とは別に株主に対して配布している何らかの「物」です。簡単に言えば株式を保有してくれていることに対するお礼です。株式会社によっては配布していないこともあります。株主優待は個人投資家を囲い込むことにもつながるため、近年は積極的に配布している会社が多いです。

会社が倒産した時に財産を受け取る権利

万が一その会社が倒産してしまった場合、株主はその財産を受け取れることがあります。ただし、会社が解散する場合、まずは借金を返済し、残った財産がある場合はそれを配分するという流れになっていますので、借金返済ですべての財産がなくなってしまったという場合は何も帰ってきません。

その場合、株式はただの紙屑(最近は株式も電子データ化されてきていますが)になってしまいます。その会社の倒産というのは、株式投資の最大のリスクと言えます。

株式売買の仕組み

世の中にはたくさんの株式会社がありますが、その中には「上場企業」と「非上場企業」があります。上場とは、株式を証券取引所を通じて世の中に広く公開し、誰でも取引可能な状態にすることです。すなわち、上場企業とは、誰でも株式を取引できるようにしている企業。一方、未上場企業とは、そのようなことをしていない企業のことです。

上場企業の株は証券会社を通じて簡単に買えますが、非上場企業の株式はそうも行きません。すでに非上場企業の株式を持っている人を見つけて譲ってもらうか、その企業の株式発行を待ってそれを買うぐらいしか方法がありません。なので基本的には上場企業の株だけを買うことをおすすめします。

なお、株式会社が株式を上場するためには、証券取引所の上場基準をクリアする必要があります。証券取引所もいろいろあるのですが、比較的基準が緩い新興企業向けのJASDAQでも株主数200人以上が必要とされています。上場は企業にとっては難しいものであり、全企業に対する上場企業の割合は約0.1%にとどまっています。

大企業がすべて上場しているとは限らない

大企業の中には、上場するだけの能力がありながら、あえてそれをしないところもあります。例えば

  • 三菱東京UFJ銀行
  • 竹中工務店
  • 小学館
  • 佐川急便
  • 読売新聞
  • 朝日新聞

などは、いずれも非上場企業です。「株主の以降に左右されたくない」「買収されるリスクを避けたい」「資金力が豊富なのでそもそも上場するメリットがない」など、それぞれに思惑があるようです。

投資家から見た場合、こうした企業への投資はやはり難しいでしょう。大企業であっても非上場だとなかなか買えませんし、よしんば買ったとしても今度は売れません。

当サイト内の株式投資に関する記事

債券投資とは?

債券投資とは、企業が発行する債券を購入して、その利回りを受け取ったり、購入時よりも高い価格で売却したりすることによって利益を得る投資手法です。銘柄にもよりますが、株式よりもリターン・リスクともに低めです。

債券とは、国家や自治体、会社などが、資金を集めるために発行する証明書です。一見株式に似ていますが、大きく性質が異なります。

株式を発行した株式会社は、その購入者に対して返済の義務を負いません。それに対して、債券を発行した株式会社は、その購入者に対して返済の義務を負います。債券の発行は借金に相当するのです。

債券は予め利率や満期日(償還日)が決められた上で発行されます。「この債券を持っていると毎年1%のリターンがもらえ、5年後に償還される(元本が帰ってくる)」と言ったようなことが書いてあるのです。

また、満期日を待たずして債券を債券市場で売却することもできます。債券には少ないとは言えリスクが有るため、市場での価格は変化します。基本的に新発債券のリターンが上がると既発債券の価格は低下します。債券の発行元が倒産・破綻した場合、償還されなくなってしまいます。逆に言えば倒産・破綻しない限り必ず元本が戻ってくるので、リスクは低いです。

債券の中でも最も有名で、最もリスクが低いのが国債です。国債とは国が発行する債券です。国家も会社と同じように、事業を行うにあたってはお金を必要とします。それを広く集めるために発行するのが国債です。

同じく、自治体が発行する債券を地方債、会社が発行する債券を社債といいます。

債券売買の仕組み

債券も株式と同様、市場で売買できます。基本的に既発の国債及び社債は証券会社で、地方債は銀行で購入できることが多いです。発行時期についてはその国、自治体、会社のウェブサイトなどを通じて発表されますので、随時チェックしましょう。

売り方については債券によって異なる(証券会社で売買できることもあればできないこともある)ので、事前にチェックしておきましょう。

不動産投資とは

不動産投資とは、不動産を売買したり、運用したりすることによって利益を得る投資です。その方法は大きく値上がり益(キャピタルゲイン)を重視するものと、賃料収入(インカムゲイン)を重視するものに分けられますが、現在の日本では後者が主流です。

不動産と一口に言っても新築マンション、中古マンション、戸建て、駐車場、コインランドリーなど多数あり、それぞれ適した立地や初期費用などが異なります。

不動産投資は最初に数百万円~数千万円の出費をするため、ハイリスクハイリターンな投資と見られがちですが、本来のリターン・リスクの意味に従えば、ミドルリスク・ミドルリターンな投資です。

不動産売買の仕組み

不動産の売買は通常、不動産会社の仲介のもとで行われます。不動産会社はその見返りとして、売却金額に応じた報酬を受け取ります。

買主と売主が直接取引することも可能ですが、法律面の知識が不十分な者同士の直接取引は後で何らかのトラブルに発展する可能性があります。よほど気心の知れた相手でもない鍵地は、仲介を利用することになるでしょう。

不動産投資信託とは

不動産投資は気になるけれど、やっぱり現物を買うのは怖い……という方向けの金融商品が不動産投資信託です。不動産投資信託とは投資用不動産と対象とした投資信託です。

投資信託について詳しくは後述しますが、簡単に言えば多数の投資家から少しずつ資金を集めて特定の商品を購入する仕組みです。投資信託のうち、その対象を不動産に限定したのが不動産投資信託です。

預貯金とは

これについては説明するまでもないかと思いますが、預貯金とは預金と貯金の総称です。預金は銀行や信用金庫に預けたお金、貯金はゆうちょ銀行や農協などに預けたお金ですが、実質的な概念には違いがありません。どちらも金融機関に預けたお金です。

忘れがちなことですが、預貯金も投資の一種であることにはかわりありません。ただしリターンが予め決められているうえ、ペイオフ制度によって元本1000万円までが補償されるので実質的にはノーリスクと言っても過言ではありません。

もちろん、補償を行う預金保険機構が破綻する可能性などもないわけではありませんが……。

投資信託とは

投資信託とは、多数の投資家から集めたお金を1つのまとまりとして専門家が運用し、その運用成果が還元される投資商品のことです。集めた資金を専門家がどのように運用するかは、投資信託によって異なります。

日本株式だけに投資するものもあれば、海外債券だけに投資するものもあります。国内外の株式と債券に分散するものもあります。

ただし例えば日本株式だけに投資するものでも、1社だけに資金を集中させることはありません。日経平均の対象となっている銘柄225に分散させるなどして、リスク分散を図っています。

投資信託のメリットは、少額からでも始められることです。ここまで紹介してきた投資は、どれもそれなりに初期費用がかかるものです。

例えば株式の場合は100株や1000株ごとでなければ買えないものが多く、100円×1000株としても10万円の費用がかかります。債券の金額は物によって異なりますが、個人向け国債の場合は1万円から買えます。

それに対して、投資信託は1000円から始められることが多いです。多数の投資家が出資したお金をまとめて運用する金融商品だからこそ、こういう事ができるわけです。

投資信託のリスクは物によって異なります。例えば海外株式を買う投資信託と国内債券を買う投資信託では、前者のほうがハイリスクです。ただし、海外株式を買う投資信託と、海外株式そのものでは、前者のほうがローリスクです。前者は複数の海外株式銘柄に分散しているからです。

上場投資信託とは

上場投資信託とは、投資信託の中でも特に、証券取引所に上場されているものの総称です。ETF(正式名称:Exchange Traded Fund)とも呼ばれます。通常の投資信託はそれを取り扱っている証券会社や銀行でしか購入できませんが、ETFはどの証券会社でも買えます。

ETFは原則として特定の指数(日経平均、TOPIX、ダウ平均など)に沿うように設計されています(このような投資信託をインデックス型といいます)、銘柄選定や運用コストがかからない分手数料が安いのが特徴です。

投資信託の売買方法

投資信託は通常のもの、上場投資信託ともに証券会社で売買できます。一部の投資信託は銀行でも売買できますが、銀行は手数料も高く取扱商品も少ないのでおすすめできません。投資信託をする場合は、必ず証券会社を利用しましょう。

あなたにおすすめの投資はどれ?

投資商品を選ぶ上で大切なのが、自信のリスク許容度を知ることです。リスク許容度とは文字通り、リスクを受け入れられる度合いのことです。リスク許容度が高い人にはハイリスクハイリターンな、低い人にはローリスクローリターンな投資がおすすめということになります。

リスク許容度を決める要素が「年齢」「収入」「資産」「目的」そして「性格」です。この5つの要素を参考に自信のリスク許容度を図り、投資を選んでください。

年齢は若いほうがリスク許容度が高くなる

年齢は若いほうがリスク許容度が高くなります。年齢が若いということは、言い換えれば投資期間を長く取れるということでもあります。投資期間が長くなれば毎年の運用結果の平均がリターンの値に近づく可能性が高くなります。平均リターンに近づけるのならば、ハイリスクハイリターンな投資をしたほうがお得です。

一方、年齢が高い場合は、毎年の運用結果の平均がリターンの値から大きくズレる可能性が高まります。上の方にズレれば良いのですが、下の方にズレてしまった場合はやり直しが効きません。そのような場合は無理をせず、ローリスクローリターンな運用をすることをおすすめします。

収入は多いほうがリスク許容度が高くなる

収入は多いほうがリスク許容度が高くなります。収入が多ければ多少まとまったお金を失っても行きていけるからです。一方、収入が低い場合はそれは許されないため、ローリスクローリターンな運用を心がけなければいけません。

資産は多いほうがリスク許容度が高くなる

資産は多いほうがリスク許容度が高くなります。資産が多ければ多少まとまったお金を失っても行きていけるからです。一方、収入が低い場合はそれは許されないため、ローリスクローリターンな運用を心がけなければいけません。

目的に応じてリスク許容度は変化する

その投資の目的に応じて、リスク許容度は変化します。将来確実に用意しなければならない資金(すでに生まれた子供の教育資金など)の準備が目的の場合、リスク許容度は低くなります。逆に余裕資金を運用して資産を増やしたいという場合、リスク許容度は高くなります。

性格によってリスク許容度は異なる

「あなたの持っている株式が1ヶ月で10%下落してしまいました。そんな時あなたはどうしますか?」

  • その株式をすべて売却する
  • その株式を一部売却する
  • しばらく様子を見る
  • 価格が下がったのを好機と見て買い増しする

上にある答えを選んだ人は、損失を小さく確定させることを優先する、リスク許容度が低い人です。下にある答えを選んだ人は、損失が出る可能性を許容してでも利益を得る可能性を伸ばすことを優先する、リスク許容度が高い人です。どちらが優れている、劣っているというわけではなく、性格が違うだけです。

主用な投資のリスクの大きさランキング

  • 株式投資
  • 株式投資信託
  • 不動産投資
  • 不動産投資信託
  • 債券投資(国債除く)
  • 債券投資信託
  • 預貯金・国債

まとめ

  • 投資におけるリターンとは平均利回り、リスクとは平均からのばらつきのこと
  • リターンは高く、リスクは低いほうが望ましい
  • リターンとリスクは概ね比例する
  • シャープレシオを使うとリスクの割にリターンが高い商品を見つけられる
  • 投資の対象ごとにリターンとリスクは異なる。両者が高い主要な投資は株式投資、低いのは預貯金や国債。
  • 自信のリスク許容度がわかれば、最適な投資もわかる

リターンとリスクの意味を知ることは、投資を成功させるためのベースになります。勘違いしそうになったら必ずこの記事に戻り、意味を確かめてください。