転職希望者必見!将来性がない会社にありがちな特徴8選

大企業の正社員や公務員といえども安心できない昨今、自身の所属する会社の将来性に不安を感じている方は少なくないかと思います。

将来性のない会社にズルズルと所属し続けることは長い目で見れば収入的にもキャリア的にもマイナスであり、そのような沈みかけている船からは迅速に脱出すべきです。多少の蓄えと失業保険があれば、路頭に迷う心配はまずありません。

一方で、拙速な転職活動はかえって後悔をもたらすことになります。転職してから転職前の会社のほうが将来性があったことに気がつく……というケースもままあります。本格的な転職活動を始める前に、今の会社の将来性を見極める眼力を付けなければなりません。

そこで今回は、将来性のない会社にありがちな特徴というのを8個まとめて紹介いたします。今所属している会社の先行きに不安を感じているという方は、自分の会社が当てはまっているか確認してください。

将来性がない会社は社員にメリットがない

本記事では将来性がない会社にありがちな特徴を8つ紹介しますが、その特徴にはいずれも共通点があります。「社員にそこで働くメリットがない」ということです。

今働いていてメリットを感じないのならば、それは辞め時のサインかもしれません。

業績が慢性的に悪く、経常利益が赤字である

業績が慢性的に悪い会社は、規模や業種、歴史にかかわらず将来性がないと言っても過言ではないでしょう。どんな会社も赤字が続けばいずれは倒産します。

ここで重視すべきは長期的な業績です。どんな優良企業でも、一時的に赤字に転落することはあります。会社が行う事業には不確実性がつきものですし、災害や急速な市場の変化などのどうしようもないケースもあります。

しかし、優良企業はたとえ一時的に赤字になったとしても、長い時間をかけずにそこから脱出できます。一方、将来性のない会社は赤字から脱出できず、ズルズルと過去の貯金を吐き出していきます。

企業の業績の中でも、特に重視したいのが経常利益です。会社の利益には

  • 売上総利益(売上高から売上原価を引いたもの。)
  • 営業利益(売上総利益から販売費と一般管理費を引いたもの)
  • 経常利益(営業利益に営業外収益を足し、営業外費用を引いたもの)
  • 税引前当期利益(経常利益に特別利益を足し、特別損失を引いたもの)
  • 当期純利益(税引前当期利益から法人税や都道府県税などを引いたもの)

があります。最終的に会社の手元に残るお金は当期純利益ですが、会社本来の稼ぐ能力を最も適切に表しているのは経常利益です。

経常利益とはその会社が本業、および副業(株式売買による利益・損失や借金の利払いなど)で得た利益のことです。一方、税引前当期利益及び当期純利益は単年だけ発生した特別利益と特別損失を考慮しています。

例えば経常利益が赤字であっても、株式や土地の売却で膨大な特別利益を得た場合、税引前当期利益および当期純利益は黒字になります。しかし、特別利益は翌年以降はまず発生しないものですので、翌年以降は当期純利益が赤字にある可能性が高いです。

一方、税引前当期利益および当期純利益が赤字であっても、経常利益が黒字ならばそこまで心配する必要はありません。来年以降は当期純利益が黒字になる可能性が高いからです。大企業は決算書類を公開していますのでチェックしておきましょう。

業績や売上を調べづらい中小企業の場合は、会社のウェブサイトに掲載されている資本金や業績などを参考にしましょう。資本金は事業の元手になっているお金で、原則として大いに越したことはありません。

経営者との距離が近い零細企業の場合は、経営者に直接聞いてもいいでしょう。そこで一切返答が帰ってこないようならば、経営に問題がある可能性が高いです。

業界全体が右肩下がりである

かつては栄華を極めたが近年は技術革新や消費者の需要の変化によって低迷している、いわゆる「斜陽産業」を本業とする会社は、これからの需要拡大が期待できる「成長産業」を本業とする会社と比べて将来性に乏しいことが多いです。どんな仕事もいずれは消えゆく運命ですが、自分がそれに巻き込まれてしまったのではたまりません。

これは会社単体というよりも業界全体の収益構造の問題ですが、いずれにせよ斜陽産業メインの会社に勤務している場合は、脱出計画を考えておいたほうがいいかもしれません。

なお、斜陽産業という単語に明確な定義はありませんが、一般的には銀行やマスコミ、小売、出版などが斜陽産業と言われることが多いです。大手も少なくない業界ですが、それでももはや安心とは言えません。

離職率が高い

離職率が高い、特に短期間の間に辞めていく人が多い会社は、非常に危険です。そうした会社では社員がモチベーションを維持しづらいですし、ノウハウの蓄積や引き継ぎなども適切に行われないため、長期的に利益を出すのが極めて難しくなるからです。

特に若い人がすぐに抜けているような会社は危険です。20代や30代がスカスカで、50代や60代が固まっている会社は、今後の上の世代の大量退職とともに深刻な人材不足に陥ります。

そのときになって慌てて採用しようとしても、そんな会社に就職する若い人はいません。そうした会社はすぐに脱出したほうがいいでしょう。

なお、この離職率の高さは、新たな就職先を見つける上でも大いに参考になります。職場に若い人がいないようなところは警戒すべきでしょう。

給与が安い

上の離職率とも密接な関係を持つのが給与です。当然ながら、給与が安い会社は離職率も高くなります。職場としての魅力がないからです。

では、自分の給与が他人と比べて高いか低いかを確かめるためにはどうすればいいのでしょうか。最も簡単で確実な方法は、同世代・同性別の給与の中央値と自分の給与を比べてみる、という方法です。

中央値とは、多数のデータのちょうど真ん中の値です。例えば999人分の給与データが有る場合、上から500番目(=下から500番目)の給与が中央値となります。1000人分のデータが有る場合は、上から500番目と501番目の平均値が中央値となります。

給与は正規分布のようなきれいな形にはならないため、平均値と中央値に大きな差が付きます(参考:30代の「平均貯金額」は、なぜ実感と乖離しているのか)。他人の年収や貯金の平均値がやたらと高く感じられるのは、一部の高年収層が平均値をお仕上げているからです。それよりもむしろ中央値のほうが実態に近いと言えるでしょう。

なお、年収の中央値は以下のサイトから確認できます。

https://heikinnenshu.jp/age/

経費を減らすことに熱心である

会社が経営を改善する方法は大きく2つに分けられます。1つは売上を増やす、もう一つは経費を減らすです。そして、将来性のない会社の多くは、後者に対して非常に熱心に取り組みます。

コストカットは適切に行えば経営を改善しますが、必要なコストまでカットしてしまえば社員のモチベーションの低下を招きます。そして、将来性のない会社の殆どは、必要な、あるいは小さなコストまでカットしてしまいます。

例えばカラーコピーを禁止したり、発注品を減らしたりというのは、大企業でもない限り実質的なコストカットにはほとんど寄与しません。一方でそうすることによって何かをした気になってしまうため、より根本的な問題である収益構造には手を付けられません。

コストカットで社員のモチベーションは低下し、誰かが退職します(大抵の場合、会社に頼らずとも生きていける優秀な人から辞めていきます)。すると1人あたりの負担が増え、さらに人がやめていくという悪循環に陥ります。

必然的に仕事の質は低下し、取引先や消費者からも見限られ、売上は低下し、さらなるコストカットを行い、人が減っていく……倒産寸前の会社にはありがちな光景です。

同族経営である

同族経営とは、特定の親族などが支配する企業のことです。日本の法人税法上は上位3株主の持株比率が50%を超えている会社を同族会社として定義しています。

同族経営には株式買収の防止といったメリットもありますが、従業員の立場から見た場合は経営陣の会社資産の私物化や身勝手な人事などのデメリットのほうが多いです。

要職が能力以外の要因で与えられるため、モチベーションの低下にも繋がります。日本でも海外でもよく見られる事例ではありますが、将来性は乏しいと考えたほうがいいかもしれません。

長時間労働を否定しない

経営者が長時間労働を肯定している、あるいはそこまではいかずとも否定していない場合、その経営者にはセンスがありません。

会社経営とは簡単に言えばいかに少ない労力でより大きな利益を得るかというゲームであり、長時間労働はそれに真っ向から反しているからです。同じ利益が得られるのならば、労力は少ないに越したことはありません。

社員が文句ばかり言っている

社員側にとっては都合の悪い話ですが、経営者の人柄や経営にこれといった問題がないにもかかわらず、社員側が文句ばかり言っているような会社もまた少なくありません。

この場合、今までの例とは逆に、社員の言動が経営者のモチベーションを悪化させ、そこから売上の低下につながる可能性が高いです。そうした会社で自分まで腐っていくよりは、早期に脱出して別の会社を探すことをおすすめします。

将来性のない会社からはすぐに脱出しよう

ここまで将来性のない会社の特徴について述べていました。こうした会社で疑問を持ち続けながら働き続けることは、非常にハイリスクでしかもそれに見合った見返りのない、危険な行為です。早急に脱出する準備を進めておきましょう。