ビットコインの歴史を振り返る

ビットコインは2009年1月に誕生し、今年で9年目となります。

登場した頃は「怪しい」「使いみちがない」などと言われていましたが、現在では実際に決済手段として使えるようになっており、価値が大きく上昇中です。

ここでは、ビットコインの9年間の歴史を振り返ってみます。

ビットコインの誕生からこれまで

ビットコインは2009年に誕生した

ビットコイン(Bitcoin)は2008年10月に「Satoshi Nakamoto」と名乗る人物がインターネットに投稿した論文から始まりました。

その論文に興味を持った人たちが分担してコードを書き、2009年1月に最初のブロックが公開されました。

「Satoshi Nakamoto」という人物が何者なのかは謎につつまれていますが、一説によると膨大なビットコインを保有しているために名乗り出ることができないと言われています。

この時点では価値は0円でした。

最初の取引

2009年1月12日、Satoshi Nakamotoからソフトウェア開発者のHal Finneyへと送信されたのが世界で最初の取引でした。

最初の法定通貨との交換

2009年10月、New Liberty Standardが5,050BTCを5.02ドルで購入しました。

これが世界で最初の法定通貨との交換となります。

日本円にしておよそ0.09円です。

2010年には取引所が開設された

始めてのビットコイン決済

2010年5月、フロリダのプログラマーが掲示板にビットコインでピザを注文したいと投稿をしました。

それを見ていた別のプログラマーが、1万BTCでピザ屋にピザ2枚を注文したようです。

ピザ2枚は約25ドルでしたので、1BTC=0.2円程度という計算になります。

なお、現在(2018年1月13日)では1万BTCは約170億円ですので、もしもピザ屋がそのビットコインをそのまま持っていたとしたらピザ2枚と170億円が交換されたということになります。

マウントゴックス取引所ができる

2010年7月、マウントゴックス取引所(Mt. Gox取引所)がサービスを開始しました。世界で始めてのビットコイン取引所です。

この時点でのビットコイン価格は1BTC=7円でした。

2011年に価格が暴騰

2011年にはビットコイン価格が1,400円台まで暴騰しました。

メディアでビットコインの特集が組まれる

2011年4月、大手メディアであるTIME誌でビットコインの特集が組まれました。

メディアに注目されたことで、ビットコインの価格が暴騰します。

最初のバブル

2011年6月12日にはビットコイン価格が暴騰し、一時的に3,000円台を記録したようです。

TIME誌で特集が組まれた時点での価格は80円台でしたので、約2ヶ月で30倍以上の価格になっています。

これが最初のビットコインバブルとなるようです。

ハッキング事件

2011年6月19日、マウントゴックス取引所がハッキングを受けます。

連鎖的に他の取引所でもビットコインが盗まれるという事件が起きたようです。

この事件をきっかけに、ビットコイン価格は暴落します。

2012年にはWordpressがビットコイン決済に対応

2012年11月15日、WordPressがビットコイン決済に対応しました。それまでにビットコイン決済に対応した事業者の中で最大規模の事業者となります。

最初の半減期

2012年11月28日、ビットコインが最初の半減期を迎えます。

ビットコインの半減期とは?

ビットコインの発行量は2,100万枚と決められていますが、少しずつ発行スピードを落としていく仕組みのようです。

ビットコインは4年に一度半減期を迎え、マイニング(採掘)によって得られる報酬を半分に減らしています。

もしも半減期がなかったら、一部の人たちがビットコインを一気にマイニングしてしまって掘りつくされてしまうでしょう。需給バランスをとるために半減期というシステムがあります。

最初の半減期が2012年11月、2回目の半減期が2016年7月に起こりました。次の予定は2020年です。

最初の半減期ではマイニングによる報酬が50BTCから25BTCへと減らされました。

2013年には2回目のバブル、その後中国政府による規制が入る

キプロス危機

2013年3月16日、キプロスの金融危機により法定通貨への信用が低下、ビットコインが注目されました。一時的にビットコインは2万円台の価値をつけたそうです。

世界初のビットコインATM

2013年3月、アメリカカリフォルニア州のサンディエゴという都市で世界初のビットコインATMが設置されました。3月19日の終値は1BTC=5,718円でした。

NHKで特集が組まれる

2013年12月4日にNHKでビットコインに関する特集が組まれました。これによって日本でのビットコインの知名度が一気に上昇しました。

価格も上昇し、一時的に12万円台を記録しました。

中国政府がビットコインを規制

同年12月5日、ビットコインがそれまでの最高値12万円台を記録したすぐ後に、中国政府がビットコインを規制するという報道をしました。

取引所の一時サービスの停止などの影響でビットコインの価格は下落します。

2014年はマウントゴックス事件、ビットフライヤーのサービス開始などがあった

ビットフライヤーがサービス開始

2014年1月、日本で最も歴史が古いビットフライヤー(bitflyer)がサービスを開始しました。

マウントゴックス事件

同年2月、世界最大規模の取引所であったマウントゴックスがハッカーに大量のビットコインを盗まれたと発表しました。

事実上経営破たんという事態になりました。

2013年12月の中国規制、2014年2月のマウントゴックス事件と立て続けに悪いニュースが続いたために、ビットコインの価格は大きく落ちました。2月には1BTC=2万円を下回っています。

Zaifがサービス開始

2014年6月、日本の大手取引所であるZaif(ザイフ)がサービスを開始しました。

コインチェックがサービス開始

同年8月、coincheck(コインチェック)もサービスを開始します。

2015年、Bitcoin XTがハードフォーク?

2015年の8月に、「Bitcoin XT」がリリースされました。

これがビットコインの歴史上で最初に起きたハードフォークの問題だったようです。

しかし、マイナーの選択によって「Bitcoin XT」は結局分裂しませんでした。

この問題は「雨降って地かたまる」という結果をもたらしたようです。

「Bitcoin XT」は反対したマイナーが多かったためにハードフォークしませんでしたが、ビットコインが抱えるスケーラビリティ問題をどうするかについて話し合いをするきっかけとなったと言われています。

2016年、DMMやSteamで決済開始

DMMでビットコイン決済開始

2016年3月、日本の総合エンターテイメントサイトであるDMM.comでビットコイン決済のサービスを開始しました。

日本国内の大企業がビットコイン決済に対応したのはこれが始めての例です。

この時点でのビットコイン価格は5万円前後でした。

Steamで決済開始

同年4月、日本人の利用者も多いパソコンゲームDL販売サイトSteamでビットコイン決済サービスが開始されました。

2回目の半減期

2016年7月、ビットコインの2回目の半減期がやってきました。

マイニング報酬が25BTCから12.5BTCへ減少しました。

Bitfinexがハッキングされる

2016年8月、香港の仮想通貨取引所であるbitfinexがハッキング被害にあいました。

これによってビットコイン価格は急落します。

しかし、10月頃から徐々にビットコイン価格は上昇していきます。

それまでは5万円~6万円を推移していたのが、年末頃には10万円近くまで上昇していました。

2017年、日本で仮想通貨法ができる

2017年にはビットコインの価格が1年で約20倍にまで上がりました。

日本で仮想通貨法ができたことがその1つのきっかけでした。

ビットコインが過去最高値を記録

日本円‐ビットコインのトレードが活発に

2017年1月にはビットコインがこの時点での過去最高値である14万円台を記録しました。

コインチェックでは一時的に15万円台を記録したようです。

この時期から日本円-ビットコインのトレードが活発になり始めました。

まだ2017年1月時点では中国がビットコイン取引量の9割を占めていたという情報があります。

中国で規制が強化

中国人民銀行が中国国内の三大取引所OKCoin、Huobi、BTCCを呼び出し、ビットコイン投資の過熱に対して警告を出しました。

規制が強化されたことによってビットコインは暴落します。

1月5日には最高値14万円台を記録したのが、14日頃には10万円以下にまで落ちています。

日本で仮想通貨法が施行される

2017年4月1日、改正資金決済法等が施行されました。いわゆる「仮想通貨法」と呼ばれている法律です。

これによって国内取引所がすべて登録制になりました。国内取引所は金融庁の許可を受けなければ営業ができません。

仮想通貨が法律によって財産として認められ、保護されることが明記されたこと、取引所の信頼が増したことなどが影響して、この後ビットコイン価格は急上昇します。

ゴールデンウィーク明けにはビットコイン価格は30万円台に突入しました。

日本でビットコイン購入時の消費税撤廃

同年7月1日、日本で仮想通貨を購入するときの消費税が非課税となりました。

8月、最初のハードフォークでビットコインキャッシュ誕生

8月1日、最初のハードフォークが起き、ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)が誕生します。

ビットコインキャッシュとは?

Bitcoin Cash(BCH)は基本的にはビットコインと同じ特徴を持っています。

大きな違いは、ブロックサイズが拡大されていることです。

ビットコインのブロックサイズ:1メガバイト
ビットコインキャッシュのブロックサイズ:8メガバイト

ブロックサイズを拡大させることで処理能力が向上し、手数料も安くなります。

これによってスケーラビリティ問題を解決することが期待されています。

BitConnectとの関係

なお、ビットコインキャッシュは取引所によってはBCCと表記されることがあります。BitConnectという仮想通貨もBCCと表記されますので、間違えないように注意しておきましょう。

BitConnectとビットコインキャッシュは別物です。

10月、ビットコインゴールドがハードフォークによって誕生

10月24日、ビットコインゴールド(Bitcoin Gold)がビットコインから分裂して誕生しました。

Bitcoin Gold(BTG)はビットコインを基に作られており、ビットコインと良く似た特徴を持っています。

ビットコインキャッシュはsegwitを実装していないのに対して、ビットコインゴールドのほうはsegwitを実装しています。将来ライトニングネットワークにも対応する予定です。

本家のビットコインとの大きな違いは、GPUマイニングができるというところにあります。ビットコインは高性能なマシンがないとマイニングが難しいですが、ゴールドのほうは一般家庭にあるパソコンなどでもマイニングが可能です。

GPUマイニングなので、グラフィックボードの性能によって採掘効率が左右されます。

11月、今年最大の問題であったSegWi2xが中止される

2017年、最大の問題であったのがSegWi2xハードフォークです。ビットコインが抱えているスケーラビリティ問題を解決するために、SegWi2xハードフォークが必要でした。

しかし、これに反対するマイナーが多数存在していました。マイナーがSegWi2xハードフォークに反対していた理由としては、次のようになるようです。

すでにビットコインキャッシュが生まれており、そちらがスケーラビリティ問題を解決している
ブロックサイズの拡大にはリスクも存在する
マイナーの十分な同意が得られなかった
リプレイアタック対策がないので、どちらかが消滅する可能性がある

SegWi2xハードフォークは無期限の延期であり、今後行われるかどうかはわかりません。

ライトニングネットワークという解決策もあるので、もしかしたら今後は行われないのかもしれません。

12月末の「B2X」は別物

12月末にSegWi2xの名を借りた「B2X」という仮想通貨が分裂するという発表がありましたが、これは完全な別物となっているようです。

ビットコインプラチナが韓国の学生によるイタズラだったように、「B2X」も詐欺である可能性があります。ハードフォーク=利益を出せるというイメージが広まっていますが、それを利用した詐欺も登場しているので注意が必要です。

その他のハードフォークしたコイン

11月24日にビットコインダイヤモンド

12月にはスーパービットコイン、ライトニングビットコイン、ビットコインゴッドなどがハードフォークしました。

しかし、これらのコインはまだ正式に発行はされていません。詐欺である可能性もあるので、海外の取引所で先物取引をする場合には注意をしておきましょう。

12月、ビットコインの価格が最高値に

11月の26日にはビットコインの価格がついに100万円台に到達しました。

その後もすごい勢いで上昇をして、12月17日には最高値の220万円台を記録しました。

海外の取引所では約2万ドルをつけましたが、韓国の仮想通貨取引所などでは2万5千ドルを記録したところもあるようです。

2017年12月に仮想通貨市場が全体的に盛り上がったのは韓国の影響が強いでしょう。

「暗号通貨に関して韓国以上に熱狂が高まっている国はない」

といったニュースも報道されました。

韓国の李洛淵首相は「このまま放っておくと深刻な問題に発展しかねない」として規制を強めるというニュースを発表しました。

2018年、ビットコインはどうなる?

2018年1月には、ビットコインをはじめ、仮想通貨全体が暴落しています。

この理由として考えられるのは、中国での仮想通貨規制の強化です。

中国の規制の内容

国内外仮想通貨取引所およびモバイルアプリをも検閲する
集中型の仮想通貨決済サービスを可能にするプラットフォームもアクセス規制の対象
小規模のP2P取引は対象にならない

といった内容になり、過去最大レベルの規制となる可能性があります。まだ正式に決まったわけではなく、あくまで予定です。マイニングまでが規制される可能性があるというニュースもあります。

ドイツとフランスも規制?

朝日新聞デジタルで、「ドイツとフランスの銀行幹部などが共同でビットコイン取引のリスクを分析、その後規制案を作成し、G20で提案する予定」といった内容のニュースを発表しました。

どのような規制になるのかはまだわかりませんが、これも仮想通貨の暴落に影響しているのかもしれません。

日本やアメリカは比較的積極的?

日本やアメリカは比較的仮想通貨に対して積極的な対応をとっているようです。

しかし、世界的に仮想通貨を規制しようという動きがあれば、日本もそれに追随せざるを得ないでしょう。

しかし、規制が強まるということは必ずしもマイナスに働くわけではありません。

日本では2017年4月1日に仮想通貨法ができて、取引所がすべて登録制になりました。基本的にはホワイトリストにのっている仮想通貨しか取引所は取り扱うことができないようです。

しかし、取引所に対する規制が強まったことで逆に安心感が生まれ、仮想通貨に投資をする人が増えました。

どのような規制になるのかがまだわからないためリスクも高いですが、この暴落をチャンスと見て購入している人もいるようです。

「ビットコインはバブル」という意見がありましたが、1月の暴落で適正価格になっている可能性があります。ビットコインなどの仮想通貨はまだ完成はしておらず、開発が進めば信頼度も向上するでしょう。

資産の一部を投資してみることは面白いのではないでしょうか。

世界的な動きに注目

仮想通貨には国境がなく、世界的に普及していくと考えられています。

しかし、中国のように仮想通貨に対して規制を強めようとしている国もあります。

仮想通貨に投資をしている人は、「仮想通貨を完全に禁止する国があったとしても、日本のように仮想通貨に対して積極的な国がある限り価値はなくならない」と主張する傾向です。

しかし、「マネーロンダリングなどの犯罪を防止するためには世界的に共通するルールを作らなければならない」と言われています。

中国や韓国の規制はまだ決定事項ではなく、あくまで予定です。

ドイツとフランスがG20財務相会合で暗号通貨規制案を出すという話についても、まだどのような内容の規制になるかわかりません。

G20財務相会合は3月19日~20日、アルゼンチン・ブエノスアイレスで行われる予定です。

ビットコインに投資をしている人は世界のニュースに対して敏感になっておきましょう。